補強方法の種類

耐震補強工事では、施工部位によって様々な工法が用いられます。しかしながら、耐震補強で最も重要なポイントとなるのが壁の補強で、耐力壁を増やし、且つバランス良く設置していくことが建物全体の耐震性を高めることにつながるのです。土台や接合部、梁や柱の補強も、所詮はもともとある部材を使って耐力壁を作っているに過ぎないのです。この点を理解して耐震補強を行うことが大切です。ここでは、木造住宅の耐震補強の種類についてご説明していきます。

基礎の補強

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現行の新耐震基準によって建てられた住宅には、布基礎やベタ基礎に鉄筋が入れられていますが、旧耐震基準で建てられた古い住宅では基礎に鉄筋が入っていないことが多くなっています。

基礎部分における鉄筋の有無は強度に関係してくるため、基礎の一体化や、コンクリート打ち増しなどを行って強度を高める工事が必要です。基礎にクラック(ひび割れ)が見られる場合は、注入財の充填による補修も必要になります。

土台の補強

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耐震補強を行うことで建物の壁が変形しにくくなりますが、それにより、逆に地震で建物が揺れると土台から柱を引き抜こうとする力が増加することになります。

そのため、耐震補強で壁の補強を行った場合は、土台と柱の接合部を補強することも不可欠となります。土台と基礎が固定されていない場合はアンカーボルトで固定します。

壁の補強

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耐震補強で最も重要な部位と呼べるのが壁の補強です。地震の揺れによって壁が損壊しないように、耐力壁を増やしてバランス良く設置していくことは、建物全体の耐震性を高める上で非常に重要なポイントとなります。

建物の状況にもよりますが、耐力壁を新しく設置する場合と、既存の柱や梁を活用して耐力壁の役割を持たせるという2種類の方法があります。

接合部の補強

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古い工法によって建てられた木造住宅では、木材の接合部分が金具によって補強されていない場合が多くなっています。

木材の接合部分を金具で補強することで、地震によって木材が抜けたり潰れたりすることを防ぎ、家屋が倒壊する危険性が低くなります。

床面の補強

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地震による地盤の動きが原因で、家屋に水平方向からの力が強く働いた場合、床面を耐力壁と同じような方法で補強すると、家屋全体の変形を防ぐことができます。

床面の耐震補強では、接合部に金具を設置し、さらにブレースで筋交い補強するという工法が一般的となっています。

屋根材の交換

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阪神・淡路大震災では、屋根材に土瓦が使用されていた古い家屋が数多く倒壊し、多数の犠牲者を出す大きな原因となってしまいました。土瓦は大変重く、家屋の重心が不安定となるため、強い揺れに対して負荷がかかりやすいという特徴があります。

強い地震が発生した場合は、家屋が屋根の重みに耐えられずに倒壊してしまう危険性が高いため、なるべく軽量で丈夫な屋根材に交換することをお勧めします。

痛んだ部材の補修や交換

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耐震補強を行う場合、湿気やシロアリなどが原因で部材が痛んでいるケースでは、痛んだ部材の補修や交換をしなければ工事を行うことが出来ません。

部材の痛み具合が軽ければ補修、痛み方がひどい場合は交換します。シロアリが原因と見られる場合は、防蟻処理を施した木材を使用して被害の進行を防ぎます。

住みながら可能な耐震補強方法

耐震補強工事では、工事期間中に引越しが必要になる場合もあります。耐震工事では、床や壁、天井などを補強する大掛かりな工事となってしまうため、日常生活に大きな支障をきたすことになってしまうからです。不自由な生活を強いられるよりは一時的に引っ越した方が精神的には楽かもしれませんが、耐震補強工事の費用に加えて引越しや物件の賃貸料などが必要になるため、経済的に多大な負担を負うことになってしまいます。

耐震補強工事では、床や壁、天井などを撤去することなく、建物の外部だけ補強して耐震補強を実現させる工法もあります。この工法では外壁を剥がす必要もないため、工事による騒音や廃棄材も少なく、住みながら耐震補強工事を行うことが出来ます。また、工事期間も短く、コストも低く抑えられるなどのメリットもあります。さらに、工事中も業者が屋内に出入りすることもないので、安心して日常生活を送ることが可能になります。耐震工事を躊躇させる原因の一つに引越しなどの問題がありますので、この工法はそうした問題を解消するという意味で大変注目されています。

耐震工事の基礎知識

耐震工事の必要性

地震大国の日本では、古くから大地震による家屋倒壊などの被害に度々見舞われてきました。近い将来の発生が懸念される大地震から身を守るためには、家屋の耐震補強を行うことが大切です。

耐震改修促進法

耐震改修促進法とは、阪神大震災の教訓をもとに1995年12月25日から施行され、地震による建物の倒壊被害などから国民を守るために、建築物の耐震改修を促進させることを目的とした法律です。

耐震基準

建築物を設計する際、建物が地震の被害を受けにくい設計にすることを「耐震設計」といい、その耐震設計を実現させるための基準を「耐震基準」と呼んでいます。

耐震診断

耐震診断とは、その建築物が地震に対してどの程度の耐震性を有しているのかを、専門化が調査するものです。新耐震基準を満たさない建築物について、国では積極的に耐震診断を行うよう奨励しています。

耐震性能と指標について

耐震診断によって建物の耐震性能を計算するためには指標というものが必要になります。この指標は「Is値」「Iso値」「q値」で表されるもので、専門家による耐震診断では必ずこの指標を用いています。

補強方法の種類

耐震補強で最も重要なポイントとなるのが壁の補強で、耐力壁を増やし、且つバランス良く設置していくことが建物全体の耐震性を高めることにつながるのです。

様々な耐震補強工法

耐震診断によって、家屋の耐震性が不足していると診断された場合は、補強工事や改修工事を行って建物の耐震性能を強化する必要があります。

耐震工事の費用

耐震工事の費用は、施工業者や建物の構造、状態などによって大きく変わります。明確な相場というものはありませんが、信頼出来る業者に施工を依頼するためには、複数の業者から見積りを取ることが大切です。
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